NCR SELFCHECKOUT SLIM

NCR セルフレジ スリム

設置場所を選ばない次世代のお支払いセルフレジ

設置場所を選ばない次世代のお支払いセルフレジ

一体型でスタイリッシュなセルフレジを、コンパクトな専用筐体に組み込んだ省スペース型セルフレジです。セルフレジの設置が難しかった店舗や売場、また様々な業態で利用できます。

NCRセルフレジスリム

KEY FEATURES

省スペース・一体型筐体

  • 一体型でコンパクトな最新セルフレジ「NCR SelfServ90」を本体に採用
  • 最小フットプリントを実現する専用筐体
  • 一般消費者の利用を前提としたセルフレジ専用の現金モジュールの組み込みが可能
  • クレジットカード・電子マネー支払専用機としても利用可能

より直感的で簡単な操作性を実現

  • 人間工学に基づいた画面設計と一体型筐体で、より直観的な操作性を実現
  • ベゼルレスディスプレイで、スマートフォン同様の操作感を実現。お手入れがしやすく清潔
  • ユニバーサルデザインに配慮した筐体設計により、人に優しい操作性を実現
  • 現金モジュールの硬貨・紙幣投入口は視線のブレが少ない配置設計。また紙幣投入は縦入れ方式を採用し、初めての方でも操作が分かりやすい

セルフレジ用API “AIテクノロジー”による優れた拡張性

  • 他社POSシステムとも容易に接続が可能
  • お支払いセルフレジレジの支払機、前捌き端末やモバイルPOS用の支払機、電子マネーチャージャー、自動精算機等、様々な用途で利用可能
  • コンビニエンスストア、生活雑貨店、駅前・駅ナカ店などの少量のお買物が多い店舗でも利用可能

最適なチェックアウト環境を実現

  • シェアNo.1セルフレジで培った導入コンサルティングにより、様々な調査分析、導入効果検証を行い、売場環境に最適なチェックアウト環境をご提案
  • お客様のニーズに応じて、通常レジやお支払いセルフレジレジ等との自由な組み合わせが可能

技術仕様

チップセット/プロセッサ

  • Intel® Q87チップセット
  • Intel® Celeron 1820TE

メモリ

  • 4GB DDR3 最大 8 GB

接続性

  • シリアルポート
    - Powered RS-232 (選択可0/5/12V)×1
  • USBポート
    - Powered USB(5V)×2
    - Powered USB(12V)×3
    - Powered USB(24V)×1
  • 音声ポート×1
  • イーサネットLAN 10/100/1000 Gigabit ×1

ストレージ

  • Enterprise Class 80GB Solid State Drive(SSD) 

ディスプレイ

  • 15インチ投影式静電容量タッチディスプレイ
  • 10点対応マルチタッチパネル
  • 高輝度LEDバックライト

組み込み周辺機器

  • 80mm対応レシートプリンター
  • 2次元コード対応イメージスキャナー
  • スワイプ式磁気カードリーダー
  • 現金モジュール(セルフレジ用自動釣銭機)

サイズ

  • カウンター設置構成
    - 430mm(幅)×525mm(高さ)×315mm(奥行き)
  • 自立型スタンド設置構成
    - 540mm(幅)×1432mm(高さ)×315mm(奥行き)
  • 現金モジュール付専用筐体構成
    - 792mm(幅)×1385mm(高さ)×745mm(奥行き)

製品の仕様については事前の予告なしに変更をすることがあります。また特徴、機能、オペレーションについて、全世界で NCR Voyixが提供するという意味ではありません。最新情報については、日本NCRコマースの販売員または営業所までお問い合わせください。

NCRセルフレジスリム

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NCR セルフレジ スリム データシート

NCR Voyixが選ばれる理由
GMS・コンビニエンスストア
#1
世界NO.1のGMS、コンビニエンスストア向けPOS ソフトウェア導入実績 SSM
コンビニエンスストア
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世界No.1のコンビニエンスストア POSプロバイダー
ガソリンスタンドのアイコン
140years
数多くの受賞歴のある小売業向けソリューション

POSターミナル

NCR RealPOS ワークステーションと周辺機器は、最先端のテクノロジーと人間工学の基づいて設計されています。信頼性の向上に重点を おいた頑強な設計、操作の容易性を考慮し、誰でもすぐに使えるように設計されています。 近年、注目を浴びつつあるWebベースに対応でき、また、既存のインフラに容易に組みこむこともできます。既存の資産を活かしつつ、新しいテクノロジーへの移行を速やかに実現することが可能となります。